「仕事を探したいけれど、自分の体調で本当に働けるのか」と不安になり、なかなか仕事探しに取り組めない方もいるでしょう。その漠然とした不安は、仕事探しの「正しい手順」を知ることで、大きく和らげられます。

この記事では、仕事を探す前の準備、ハローワークや転職エージェントの活用法、仕事の見つけ方まで解説します。不安を解消し、新たな一歩を踏み出しましょう。

 

仕事探しの前に知ってほしい、心理的なハードルとの向き合い方

「自分に合う仕事が見つかるだろうか」という気持ちから、仕事探しへの一歩を踏み出せない方もいるでしょう。しかし、焦る必要はありません。仕事探しを始める前に、まずは自分と向き合い、準備を整えましょう。

自分の体調や障がい特性を正しく理解する

仕事探しの第一歩は、自分の体調や障がいの特性を客観的に把握することです。どのようなときに好調、または不調になりやすいのかを理解することで、自分に合った働き方が明確になります。「午前中は集中しにくい」「静かな環境でないと作業が難しい」など、具体的な特性を認識しましょう。

主治医やカウンセラーに相談し、専門的な視点から自分の状態についてアドバイスをもらうのも有効です。そのうえで、睡眠時間、気分の浮き沈み、服薬状況、その日にあった出来事などを簡単に記録しましょう。記録を続けることで、自分の体調パターンが見えてきます。得意または不得意な作業、集中力が続く時間、ストレスを感じる要因などを整理することで、無理のない仕事選びがしやすくなります。

 

働き方の選択肢と方向性を決めよう

次に、具体的な働き方の選択肢を考えます。会社に障がいを開示するか、どのような雇用形態で、どこで働くかなど、多くの選択肢があります。それぞれのメリット・デメリットを理解し、自分に合った働き方を選びましょう。

オープン就労とクローズ就労

大きな選択となるのが、障がいを会社に開示して働く「オープン就労」と、開示せずに働く「クローズ就労」です。

オープン就労は、自分の障がい特性や必要な配慮を企業側に伝えたうえで就職する方法です。メリットは、障がいに対する「合理的配慮」を受けやすい点です。たとえば、通院時の休暇取得、業務量の調整など、体調に合わせて働きやすい環境を整えてもらいやすくなります。一方で、応募できる求人が障がい者雇用枠に限られるため、一般の求人に比べて選択肢が狭まる可能性があります。

クローズ就労は、障がいを伝えずに一般の求人に応募する方法です。メリットは、求人の選択肢が豊富で、障がいを意識せずに他の人と同じ土俵で働ける点です。しかし、障がいへの配慮は基本的に期待できません。体調が悪化した際に休みづらかったり、障がいへの理解が得られなかったりするリスクがあります。

自分の障がいの程度や必要な配慮のレベル、どのような環境で働きたいかを考え、慎重に判断しましょう。

障がい者手帳は取得すべき？メリットと申請方法

利用できる制度の一つに「精神障がい者保健福祉手帳」があります。代表的なメリットの一つは、障がい者雇用枠の求人に応募できることです。障がい者雇用枠は、障がいへの理解や配慮がある企業が多いため、安定して働きやすい環境を見つけやすいです。その他、所得税や住民税などの税金の控除、公共交通機関や公共施設の利用料の割引など、経済的な恩恵も受けられます。

一方で、手帳の取得に心理的な抵抗を感じる方もいるかもしれません。また申請には医師の診断書が必要で、手続きに手間と時間がかかります。手帳の申請はまず主治医に相談し、診断書を作成してもらいます。その後、お住まいの市区町村の障がい福祉担当窓口に必要な書類を提出する流れが一般的です。

手帳の取得は義務ではありません。メリットとデメリットを比較検討し、自分の仕事探しや生活に必要かどうかを判断しましょう。

 

仕事の探し方

働き方の方向性を定めたら、具体的に仕事を探しましょう。一人で抱え込まずに利用できるサービスを積極的に活用することが、成功への近道です。大きく分けて、国や自治体が運営する「公的な就労支援機関」と、民間企業が提供する「就職・転職サービス」の2種類があります。

それぞれに特徴や強みがあり、両方をうまく組み合わせることで、より多くの選択肢から自分に合った仕事を見つけられます。

公的な就労支援機関

公的な就労支援機関は、就職を無料でサポートしてくれる心強い存在です。専門的な知識を持った職員が、一人ひとりの状況に合わせて相談に乗ってくれます。地域に根差した支援を提供しており、地元の企業情報に詳しいのも特徴です。

ハローワーク（専門援助窓口）

ハローワークには、障がいのある方の就職を専門的に支援する「専門援助窓口」が設置されています。一般窓口とは異なり、障がいに関する専門知識を持つ相談員が対応してくれるのが大きな特徴です。障がい者求人（オープン就労）の紹介はもちろん、就職に関する様々な相談ができます。応募書類へのアドバイスや、模擬面接の練習のようなサポートも受けられます。

また、担当相談員が一人ひとりの状況を継続的に把握し、障がいの特性や希望に合った求人を一緒に探してくれる点も心強いでしょう。クローズ就労を希望する場合でも、ブランク期間の説明の仕方など、仕事探し全般の悩みを相談できます。利用するには、まず最寄りのハローワークに出向き、障がい者手帳（持っている場合）を持参のうえで求職登録をします。どこに相談すれば良いか分からない場合、最初の相談先として適した場所です。

就労移行支援事業所

就労移行支援事業所は、一般企業への就職を目指す、原則65歳未満の障がいのある方を対象に、就職に必要な知識やスキルの向上、就職活動、就職後の職場定着までをサポートする福祉サービスです。事業所に通いながら、ビジネスマナーやコミュニケーションスキル、PCスキルといった職業訓練を受けられます。また自己分析を手伝ってもらったり、企業での職場実習を経験したりすることも可能です。

就労移行支援の強みは、個別の支援計画に基づいた、きめ細やかなサポートを受けられる点です。スタッフが定期面談を通して悩みを聞き、就職活動を二人三脚で進めてくれます。さらに、就職後も最長で3年半、「就労定着支援」として職場での悩み相談や企業との調整を行ってくれるため、安心して働き始められます。利用には市区町村の障がい福祉窓口での手続きが必要ですが、興味がある場合は近くの事業所を見学したり、体験利用したりすることをおすすめします。

民間の就職・転職サービス

公的な支援機関と並行して活用したいのが、民間企業が運営する就職・転職サービスです。民間のサービスは、公的機関にない非公開求人を扱っていたり、特定の業界や職種に特化していたりと、独自の強みがあります。対応が早いため、効率的に仕事探しを進めたい方におすすめです。

障がい者専門の転職エージェント

障がい者専門の転職エージェントは、障がいのある方の就職・転職支援に特化したサービスです。登録すると、専任のキャリアアドバイザーが担当につき、キャリア相談から求人紹介、選考対策、入社後のフォローまで一貫してサポートしてくれます。最大のメリットは、障がいへの深い理解を持ったプロが伴走してくれる安心感です。これまでの経歴や障がい特性、希望する配慮などを丁寧にヒアリングした上で、最適な企業を紹介してくれます。

また、一般には公開されていない「非公開求人」を多数保有しているのも魅力です。企業の人事と直接やり取りしているため、職場の雰囲気や障がいのある社員の受け入れ実績といった、求人票だけではわからない内部情報を提供してもらえます。面接の日程調整、給与、必要な配慮事項などの条件交渉を代行してくれるのも大きな利点です。複数のエージェントに登録してみて、自分と相性の良いアドバイザーを見つけましょう。

自分に合う仕事は？向いている仕事・職場の見つけ方

いよいよ自分に合う仕事や職場を具体的に絞り込んでいく段階です。精神障がいの特性や程度はそれぞれ異なるため「この仕事が誰にとっても最適」という絶対的な正解はありません。しかし、一般的に精神障がいのある方が働きやすいとされる仕事の傾向や、職場を選ぶ際の着眼点を知っておくことは、入社後のミスマッチを防ぐ点で役立ちます。自分だけの「仕事の探し方」の軸を確立し、納得できるキャリアを考えましょう。

向いている仕事の例

精神障がいのある方にとって働きやすい仕事には、共通した特徴がいくつか見られます。ここで挙げるのはあくまで一例です。自分の興味や得意を軸に、これらの特徴を持つ仕事がないか探してみましょう。

事務作業・データ入力

事務作業やデータ入力は、多くの業務がマニュアル化されており、指示が明確であることから、精神障がいのある方に適している職種の一つです。たとえば、決められたフォーマットにデータを入力する、書類をファイリングする、伝票を整理するといった作業は、一度手順を覚えれば自分のペースで進められます。職場によっては電話応対や来客対応が少ない場合もあり、対人ストレスを避けたい方に適した選択肢でしょう。

軽作業・清掃・バックヤード業務

倉庫でのピッキングや検品、梱包などの軽作業、店舗での品出しなどのバックヤード業務、オフィス清掃も選択肢にあります。作業手順が定型化されている場合が多く、一人で集中して取り組める時間が長いのが特徴です。複雑な判断が少なく、目の前の作業に没頭できるため、余計な不安を感じにくいでしょう。コミュニケーションは、業務上の必要最低限に留まることが多く、人間関係の構築が苦手でも働きやすい環境です。

ITエンジニアなど専門職

プログラマーやWebデザイナーなどのIT系の職も、専門的なスキルが重視されるため、技術力で評価されやすい傾向があります。スキルを活かし、論理的に物事を組み立てていく作業に集中できる環境は、対人関係のストレスを感じやすい方にとって魅力的です。また、IT業界は在宅勤務やフレックスタイム制度など、柔軟な働き方を導入している企業が多いのも特徴です。体調に合わせて働く時間を調整しやすいため、無理なく仕事を続けられます。

障がいに配慮のある職場を見抜くポイント

求人情報や面接の中から、本当に障がいへの配慮がある職場を見抜くには、いくつかのチェックポイントがあります。

まず求人票では、「障がい者雇用実績あり」や「合理的配慮の具体例（時差出勤、業務内容の調整など）」などの記載があるかを確認しましょう。働き方の柔軟性を示す「在宅勤務可」「フレックスタイム制導入」などの記述も、ポジティブなサインです。

面接は、企業の姿勢を見極める絶好の機会です。面接官がこちらの話を真摯に聞き、病状や必要な配慮について質問した際、誠実かつ具体的に回答してくれるかどうかが重要です。「頑張れば大丈夫」のような精神論ではなく、実際にどのようなサポート体制があるのかを説明してくれる企業は信頼できます。また、企業のウェブサイトでダイバーシティ推進に関する情報発信があるか、転職エージェントや就労移行支援の担当者から職場の内部情報を聞く、可能であれば職場見学をさせてもらうことも、ミスマッチを防ぐために有効です。

 

自分に合った仕事を見つけ、安心して働き続けるためには、適切な情報収集と準備、必要に応じたサポートの活用が大切です。

就職や転職に関して専門的なサポートを受けたい、あるいはどのような仕事が自分に向いているのか相談したいとお考えでしたら、就労支援サービス「プロセルチャレンジ」に相談してみてはいかがでしょうか。

プロセルチャレンジでは、一人ひとりの状況や希望に寄り添い、キャリア相談から求人紹介、応募書類の作成支援、面接対策、さらには就職後の定着支援まで、経験豊富なコンサルタントが一気通貫でサポートします。

まずは相談してみることから、新しい一歩を踏み出してみましょう。

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